現場監督の年収はいくら？年代別の平均と年収を上げる3つの方法

「現場監督は年収が高いって本当？」「高卒でも稼げるようになるのかな…」

結論から言うと、現場監督は学歴に関係なく高収入を目指せる仕事です。中卒・高卒でも入社でき、経験と資格の取得しだいで年収は着実に伸びていきます。

かつては、資格取得に必要な実務経験年数が学歴によって大きく異なり、大卒のほうが有利とされていました。しかし2024年度（令和6年度）の制度改正により、施工管理技士の受験資格から学歴要件が撤廃されました。中卒・高卒の方も、大卒とほぼ同じ土俵で資格取得を目指せます。学歴のハンデが小さくなった今こそ、現場監督は狙い目の職種といえます。

本記事では、現場監督の平均年収を年代別・男女別に紹介します。あわせて、年収に差が出る要因と、学歴に関係なく収入を上げる具体的な方法も解説します。

現場監督の年収・給料の平均はいくら？

現場監督の平均年収を見るときに注意したいのが、「どの数字を見ているか」です。以下で紹介する金額は、毎月の給与を12か月分に換算したもので、賞与（ボーナス）は含みません。賞与を加えた実際の年収は、これよりも高くなります。

ここでは、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の産業別賃金をもとに、男女合計および年代男女別の金額を紹介します。なお、この調査は建設業で働く方全体を対象としたものです。現場監督だけを抜き出した統計ではない点を踏まえてご覧ください。

各年代別の現場監督の月給

各年代代の現場監督が毎月受け取る給与を、年額に換算すると以下の通りです。

年齢階級	男女計	男性	女性
〜19歳	221,500円	222,200円	216,300円
20〜24歳	250,500円	249,600円	255,200円
25〜29歳	292,800円	296,000円	277,200円
30〜34歳	330,900円	339,200円	283,900円
35〜39歳	361,900円	375,100円	292,400円
40〜44歳	380,500円	396,900円	289,900円
45〜49歳	397,300円	419,700円	297,200円
50〜54歳	429,800円	452,900円	319,100円
55〜59歳	447,200円	468,100円	326,700円
60〜64歳	389,500円	402,200円	294,800円
65〜69歳	329,300円	339,500円	220,800円
全年齢平均	366,300円	379,600円	292,200円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」産業別（第5-1表・第5-2表）
※所定内給与額のため、残業代・賞与は含みません

月給の目安は、男性が22万〜46万円、女性が21万〜32万円です。男女で1万〜14万円の差がありますが、この差が生まれる理由は次の章で解説します。

各年代別の現場監督の平均年収（賞与を除く）

先ほどの金額を12で掛けた、各年代別の現場監督のおよその年収は以下の通りです。

年齢階級	男女計	男性	女性
〜19歳	2,658,000円	2,666,400円	2,595,600円
20〜24歳	3,006,000円	2,995,200円	3,062,400円
25〜29歳	3,513,600円	3,552,000円	3,326,400円
30〜34歳	3,970,800円	4,070,400円	3,406,800円
35〜39歳	4,342,800円	4,501,200円	3,508,800円
40〜44歳	4,566,000円	4,762,800円	3,478,800円
45〜49歳	4,767,600円	5,036,400円	3,566,400円
50〜54歳	5,157,600円	5,434,800円	3,829,200円
55〜59歳	5,366,400円	5,617,200円	3,920,400円
60〜64歳	4,674,000円	4,826,400円	3,537,600円
65〜69歳	3,951,600円	4,074,000円	2,649,600円
全年齢平均	4,395,600円	4,555,200円	3,506,400円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」第5-1表・第5-2表をもとに算出
※所定内給与額を12倍した金額です。残業代・賞与は含まないため、実際の年収はこれより高くなります

男女別に比べると、男性は約265万〜561万円、女性は約259万〜392万円です。ただし、これは賞与を含まない金額です。実際の年収にはここへ賞与が上乗せされます。差が生まれる理由は、このあと詳しく解説します。

フリーランス（一人親方）現場監督の年収

会社員ではなく、フリーランスとして現場監督の仕事を請け負う働き方もあります。建設業の転職メディアなどでは、年収の目安として500万〜1,200万円という幅が紹介されています。ただし、これは実績を積んだ人まで含めた幅広い数字です。誰もが到達できる金額ではない点に注意しましょう。

フリーランスは受注量を自分で調整でき、報酬も固定給ではありません。そのため、会社員として働くより高い収入を得られる可能性があります。

一方で、収入は不安定になります。案件が途切れれば収入はゼロになりますし、社会保険料の負担や確定申告もすべて自分で行う必要があります。

「いずれは独立したい」と考える方も、まずは会社で実績と人脈を築くことが先決です。独立後の受注は、会社員時代に培った信頼関係から生まれるケースがほとんどだからです。

現場監督の年収に差が出る4つの要因

同じ現場監督でも、年収には大きな幅があります。その差はどこから生まれるのか、主な4つの要因を順に見ていきましょう。

性別

1つ目は性別です。ただし、同じ仕事に対して男女で給与が変わるわけではありません。差が生じる主な理由は、勤続年数と役職者の比率にあります。建設業では女性の就業者数がまだ少なく、管理職に就く女性の割合も低いのが現状です。育児などで一時的に現場を離れる期間があることも、平均値を押し下げる一因と考えられます。裏を返せば、資格を取得して経験を重ねれば、性別に関係なく年収を上げられる仕事です。

企業・ゼネコンの規模

2つ目は、勤務先の企業規模です。一般的に、規模が大きい企業ほど平均年収は高くなります。扱う工事の金額が大きく、賞与や各種手当も手厚い傾向があるためです。特にスーパーゼネコンと呼ばれる大手5社では、高い水準の年収が期待できます。ただし、転勤の多さや担当範囲の広さなど、働き方の違いもあわせて確認しましょう。

地域

3つ目は勤務地です。工事量の多い都市部は給与水準が高くなりやすく、地方はやや低めの傾向があります。ただし、額面だけで判断するのは早計です。地方は家賃や生活費を抑えられるため、手元に残る金額では都市部と大きく変わらないケースもあります。住まいや通勤時間まで含めて考えることをおすすめします。

学歴

4つ目は学歴です。これまでは、施工管理技士の受験に必要な実務経験年数が学歴によって異なり、それが年収差につながっていました。必要な年数が短いほど早く資格を取得でき、そのぶん早く昇給できるからです。

たとえば、1級建築施工管理技士の受験に必要な実務経験は、従来次のように定められていました。

大学で指定学科を修了した方と、中卒・高卒の方とでは、必要な実務経験に7〜12年もの開きがありました。その期間に資格を取得して昇給できるかどうかが、年収の差を生んでいたのです。ただし、この状況は2024年度の制度改正によって大きく変わりました。

2024年度の制度改正で学歴によるハンデはほぼ解消

ここまで紹介したのは、2023年度までの受験資格です。2024年度（令和6年度）の制度改正により、施工管理技士の受験資格から学歴要件が撤廃されました。

新しい受験資格では、1級の第一次検定は受験年度に19歳以上であれば、学歴も実務経験も問わず受験できます。合格すれば「1級施工管理技士補」を名乗れます。第二次検定は、第一次検定に合格したあとの実務経験年数で判断される仕組みに変わりました。

2級も同様です。第一次検定は受験年度末に17歳以上であれば誰でも受験でき、第二次検定は第一次検定の合格後に3年以上の実務経験を積めば受験できます。

つまり、中卒・高卒だからという理由で資格取得が何年も遅れることは、もうありません。むしろ早く現場に出て経験を積んだ人ほど有利になる制度へと変わったといえます。

なお、2028年度（令和10年度）までは経過措置として、旧受験資格でも受験できます。すでに現場経験が長い方は旧受験資格のほうが早く受験できる場合もあるため、両方を見比べて有利なほうを選びましょう。

中卒・高卒でも現場監督の年収を上げる3つの方法

ここからは、学歴に関係なく年収を上げる方法を3つ紹介します。

現場監督に役立つ資格を取る

もっとも確実な方法が、資格の取得です。資格手当が毎月の給与に上乗せされるうえ、任される現場の規模も広がります。取得までに時間はかかりますが、一度取れば一生使える武器になります。学歴に関係なく評価される点も、資格の大きな強みです。

現場監督の年収に直結する代表的な資格が「施工管理技士」と「建築士」です。それぞれの特徴を見ていきましょう。

施工管理技士

施工管理技士は国家資格で、1級と2級があります。両者の違いは、担当できる工事の規模です。2級では、一般建設業の営業所に置く専任技術者と、中小規模の現場の主任技術者になれます。1級ではこれに加えて、特定建設業の専任技術者と、大規模工事を統括する監理技術者にも就けます。1級のほうが資格手当を高く設定する企業が多く、年収アップの効果も大きくなります。

施工管理技士は、対象となる工事の種類によって次の7つに分かれます。自分が携わりたい分野の資格を選びましょう。

資格名	得られる技術・知識	携わる工事現場や業務
土木施工管理技士	主にインフラ設備の計画作成、 施行、管理、監理	トンネル 道路 河川 上下水道など
建築施工管理技士	建築工事の計画作成、施行、管理、監理	住宅 マンション ビル 商業施設など
電気工事施工管理技士	電気工事の計画作成、施行、管理、監理	変電 送電設備 照明設備など
配管工事施工管理技士	配管工事の計画作成、施行、管理、監理	空調設備 ガス配管設備 浄化槽など
造園施工管理技士	造園工事の計画作成、施行、管理、監理	学校 公園 道路 遊園地など
建設機械施工管理技士	建設機械を使った工事	トラクター系や ショベル系などを 使用する現場
電気通信工事施工管理技士	インターネット工事	モバイル通信の 基地局設置 電波障害の解消

種類ごとに、受験に必要な実務経験や試験内容が異なります。受験資格は改正されることもあるため、申し込み前に試験実施団体の公式サイトで最新情報を確認しましょう。

建築士

建築士は、建築士法に基づいて国土交通大臣または都道府県知事から免許を受ける国家資格です。一級建築士と二級建築士では、設計・工事監理できる建物の範囲が異なります。

建築士試験はかつて、一級で2〜4年以上、二級で0〜7年以上の実務経験が受験条件とされていました。しかし2020年の改正建築士法の施行により、受験前の実務経験は問われなくなりました。

ただし、実務経験の要件そのものがなくなったわけではありません。受験要件から免許登録の要件へと移っただけです。試験に合格しても、所定の実務経験を満たすまでは建築士として登録できない点に注意しましょう。

好条件の会社に入る

2つ目の方法は、待遇の良い会社を選ぶことです。大手企業やスーパーゼネコンのほか、資格手当や賞与の条件が明確に示されている企業も狙い目です。

ただし、長く働き続けるには年収以外の条件も重要です。休日数や残業時間、資格取得の支援制度、社内の教育体制も必ず確認しましょう。同じ会社で経験を積むほど責任ある仕事を任され、それが昇給につながります。求人票の数字だけでなく、社員の定着率もあわせてチェックしてください。

経験を積んで役職を上げる

3つ目は、同じ会社で経験を重ねて役職を上げる方法です。現場監督の年収は、経験年数に比例して伸びていきます。担当できる現場の規模が大きくなるほど、任される責任も報酬も上がるためです。

一般的なキャリアの流れは次のようになります。まずは先輩の補佐として現場に入り、数年かけて小規模な現場を任されるようになります。2級施工管理技士を取得すれば主任技術者として、1級を取得すれば監理技術者として、より大きな現場を預かる立場に進めます。さらに経験を重ねると、複数の現場を統括する工事部長や、会社の経営に関わるポジションへの道も開けます。

転職で年収を上げる選択肢もあります。ただし短期間で職場を変えると、経験の積み上げが途切れてしまいます。まずは一つの会社で腰を据え、資格と実績を積むことが結果的に一番の近道です。

起産建設の給与体系を例に、好条件の中身を見てみよう

「好条件」と言われても、具体的にどこを見ればいいのか分かりにくいものです。ここでは起産建設の募集要項を例に、確認すべきポイントを紹介します。

基本給と賞与

現場管理職の基本給は月20万〜35万円で、これに資格手当が加算されます。金額は、これまでの経験と職能を踏まえて相談のうえ決定します。

賞与は年2回（6月・12月）で、昨年の支給実績は各2か月分でした。月給に加えて年4か月分の賞与があると、年収は大きく変わります。求人票を見るときは、賞与の回数だけでなく「何か月分の実績があるか」まで確認しましょう。

資格手当

起産建設では、以下の資格に毎月の手当がつきます。

• 一級建築士・一級建築施工管理技士・一級土木施工管理技士：月20,000円
• 二級建築士・二級建築施工管理技士・二級土木施工管理技士：月7,000円
• 宅地建物取引士：月20,000円

二級を取得すれば年間84,000円、一級なら年間240,000円が上乗せされる計算です。
資格が直接収入につながる仕組みがあるかどうかは、会社選びの重要な判断材料になります。

起産建設で働く現場監督の年収例

実際に働く社員の年収モデルを3例紹介します。いずれも月給には一律手当を含み、これに賞与が加わった金額です。

• 41歳（入社3年・経験年数7年）：年収640万円／月給40万円＋賞与
• 29歳（入社5年・経験年数6年）：年収560万円／月給35万円＋賞与
• 28歳（入社2年・経験年数2年）：年収430万円／月給28万円＋賞与

注目していただきたいのは、経験年数と年収の関係です。経験2年で430万円、6年で560万円、7年で640万円と、経験を積むほど着実に上がっていることが分かります。

入社年数より経験年数が効いてくる点もポイントです。29歳の社員は入社5年で経験6年、41歳の社員は入社3年で経験7年。転職して入社した場合でも、前職での経験が評価される仕組みになっています。

年収以外に確認しておきたい条件

長く働き続けるには、金額以外の条件も欠かせません。起産建設の場合は次の通りです。

• 就業時間：8:00〜17:00
• 休日：完全週休二日制（年間休日123日）
• 有給休暇：入社半年後に10日付与（最大20日）
• 試用期間：3か月

休日については、年間休日の日数まで明記されているかを確認してください。「完全週休二日制」と書かれていても、祝日や年末年始の扱いは会社によって異なります。

なお、残業や休日出勤がまったくないわけではありません。工期の状況によっては発生します。求人票で「残業なし」と断言している会社よりも、実情を正直に開示している会社のほうが、入社後のギャップは少なくなります。

現場監督は大変？やりがいと大変なこと

高い年収が狙える分、仕事は大変なのではと不安に思う方もいるでしょう。ここでは、現場監督ならではのやりがいと大変さを、正直にお伝えします。

現場監督として働くやりがい

現場監督ならではのやりがいは以下の通りです。

現場監督は、現場全体のマネジメントが役割であるため、やらなければならないことは山ほどあります。だからこそ、やり遂げた際には大きな達成感が味わえます。

最初は円滑に回せなくても、経験を重ねることでできることが増え、自分の成長を実感できるのもやりがいの1つです。

ほかにも、設備や建築物などが形となって残ったり、依頼主から笑顔でお礼を言われたりと、嬉しいことややりがいを感じられる場面がたくさんあります。

現場監督として働くうえで大変なこと

屋外の現場ならではの厳しさに加えて、現場監督には次のような大変さがあります。

現場監督は、工期が迫る繁忙期には残業が増えやすい仕事です。ただし、かつて「建設業は労働時間の規制が緩い」と言われた状況は変わりました。2024年4月から、建設業にも時間外労働の上限規制が適用されています。原則として時間外労働は月45時間・年360時間が上限となり、違反した企業には罰則が科されます。この改正を受けて、週休2日を前提に工期を組む会社が増えてきました。

工程表や施工計画書の作成、日報の入力といった事務作業も現場監督の仕事です。日中の現場作業で疲れた状態で取り組むため、負担に感じる場面もあります。ただし近年は、タブレットやクラウドで写真や書類を管理する会社が増えました。かつてより事務作業の負担は着実に軽くなっています。

働き方改革で現場監督の年収はどう変わる？

「残業が減ると、その分年収も下がるのでは？」と心配になるかもしれません。

確かに、上限規制によって残業代が減る可能性はあります。一方で、人材を確保するために基本給や賞与、各種手当を引き上げる企業が増えているのも事実です。建設業界は深刻な人手不足が続いており、待遇を改善しなければ人が集まらない状況にあるためです。

会社を選ぶときは、月給の額面だけを見ないようにしましょう。その金額に固定残業代が何時間分含まれているか、賞与は年何回・何か月分かまで確認することが大切です。同じ月給でも、手取りや年収は大きく変わります。

現場監督は学歴に関係なく高年収を目指せる仕事

現場監督の年収は、勤務先の企業規模や保有資格、経験年数によって大きく変わります。裏を返せば、自分の努力しだいで年収を伸ばせる仕事だということです。

責任の重さや繁忙期の忙しさはあります。それでも、自分が携わった建物が形として残り、「この仕事を選んでよかった」と思える瞬間が何度も訪れます。

起産建設は、福岡県内でアパートやマンション、商業施設、ホテルなどを手がけてきた総合建設会社です。1977年の創業以来、地域の建物づくりに携わってきました。

「現場の仕事に就く人を増やしたい」という思いから、このコラムを発信しています。未経験の方も経験者の方も歓迎です。福岡で現場監督として働きたい方は、お気軽にお問い合わせください。

現場監督の年収に関するよくある質問

Q. 未経験から現場監督になった場合、最初の年収はどのくらいですか？
A. 未経験入社の場合は、他業種の初任給と大きく変わらない水準からのスタートが一般的です。ただし資格を取得すれば手当が加算され、経験年数に応じて着実に上がっていきます。求人票では月給だけでなく、賞与の回数と資格手当の金額もあわせて確認しましょう。

Q. 女性でも同じように年収を上げられますか？
A. 上げられます。資格手当や役職手当の金額に性別の区別はありません。統計上の男女差は、勤続年数や管理職比率の違いによるものです。資格を取得して経験を重ねれば、年収は着実に伸びていきます。

Q. 地方でも高い年収を目指せますか？
A. 目指せます。案件の単価は都市部のほうが高い傾向ですが、地方は家賃や生活費を抑えられます。手元に残る金額で比べると、差は思ったほど大きくありません。地元に腰を据えて働ける点も地方の強みです。

Q. 年収が上がり始めるのはいつ頃ですか？
A. 最初の転機は、2級施工管理技士を取得するタイミングです。資格手当がつき、任される現場の幅も広がります。その後1級を取得して監理技術者になれると、年収は大きく伸びていきます。

Q. 会社員とフリーランスの一人親方、どちらが稼げますか？
A. 実績しだいではフリーランスのほうが高収入を狙えます。ただし収入は不安定で、社会保険や確定申告もすべて自己管理です。まずは会社員として経験と人脈を築くことをおすすめします。